介護のコツ 介護保険の悩みを詳しく説明しています

介護用の靴

介護用の靴の第一条件は、軽量で履きやすいことです。
介護用の靴には、屋内用と屋外用がありそれぞれに使いやすいように工夫されています。

例えば、フローリングなどに対応するために、屋内用の介護靴は摩擦を大きくし滑り止め効果があるような工夫されています。

色々な種類の介護用品の靴が販売されているので、用途に合わせて選ぶ事ができます。

足部に傷や変形などの疾患がある人には、患部が圧迫されないように作られた介護用品の靴を選ぶ
必要があります。

形状も、履きやすいように先の開いたものや、足をすべて包み込むものなどいろいろあります。

介護用品靴と言っても、滑り止め機能が重視されるものは、脳卒中の後遺症のように歩行バランスの悪い人に適している物や、体重をかけると痛みの出るような側部の障害の人用の、クッション性に富んでいるもの、腫れや浮腫（ふしゅ）の人に対応した、靴の形を重視したものなど様々です。

これら介護用品靴の値段は、４千円程度の安いものから高くても７千円程度です。
デパートや介護専門のショップに出向いて購入するのも良いのですが、利用者本人（介護を受ける人）と一緒に出かけるのはなかなか大変ではないでしょうか。

そんな時に重宝するのが、介護用品を専門としたネット販売です。

ネット販売では、メールマガジンなどで介護用品の新しい情報も配信されたり、サイズが合わない時の交換などもすぐに対応してくれますよ。

参考に通販ショップをご紹介しておきます

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介護用品の通販ショッップ
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介護用品　車椅子　歩行補助具

のなかで、杖に並んでポピュラーなのがです。
と言っても、歩行の代わりに使うだけでなく、トイレ用・シャワー用と言ったもあります。トイレ用やユアワー用は、に座って用を足せるように、座るところの座椅子の真ん中が繰りぬかれていたり、シャワーを浴びた後の水が切れやすいつくりになっています。

全体的にしっかりしたつくりではありますが、軽量で自分で操作するというよりも、介護をする側の立場に立ったのです。
自転車の車輪のような大きな車輪ではなく、四つの足にキャスターが付いていて、介護者が簡単に動かせるようになっています。
水に対する耐久性も考慮されている分、価格は通常のよりも高くなっていることがほとんどです。
のは、介護をする人の立場に立って考えら軽さと強度を兼ね備えています。

には、スチール製とアルミ製のものがありさらに、背もたれが折れ曲がるものや、固定のものなど、多様な種類があります。

のブレーキも、乗る本人が使うブレーキはもちろんですが中には、介助用ブレーキが付いているものもあります。

これらは、杖と同じように使う人に合わせて選ぶこと、用途に合わせて選ぶことが重要ですので、の専門員やリハビリ専門職、ケアマネージャーとよく相談してから使うようにしてください。

これらの職種の人は、介護に関するたくさんのケースにかかわっているはずですから、一番適したをアドバイスしてくれると思います。

いろいろな車椅子　画像を見てみる
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介護用品　杖　歩行補助具

介護用品の中で歩行補助具として一般的なものに杖がありますが、一口に杖と言ってもはいろいろなタイプがあります。
まず、一般的な杖は、折りたたみ式や何段階かに伸縮するもの、中には無段階調整ができる物や、そうでないまっすぐなものもあります。
介護用品ですから、ほとんどの物は頑丈で軽いアルミでできています。

介護用品の杖には、この他クラッチといって、脇で支える部分と手で握る部分のハンドグリップがついているものがあります。松葉杖のような感じの物ですね。
専門的にはロフストランドクラッチという、脇でなく腕で支えるように、アームカフがついているものもあります。
アームカフは、腕で支えられるように、リング状になっていて、日常生活も行いやすい構造になっています。

気になるお値段ですが、２０００円程度で購入できる物から一万円を超える高級品までいろいろあります。
介護用品のステッキとクラッチは両方杖ですが、クラッチの方が複雑なつくりなのでステッキよりも価格が高くなっています。

介護用品として杖を使うとき一番大切で気をつけなければいけないものが、杖の先についているゴムです。
簡単に付け換えることができるので、定期的にチェックをしてをきましょう。
ゴムのグリップ力が低下してしまうと、介護用品の杖としての役目を果たさなくなってしまいます。
杖の中には、地面に付く部分が４本足や５本足のものもあります。これらの先のゴムも常に点検しておきたいものです。

杖は使う人の身長や姿勢、それに障害の内容によって最適な杖があります。
どのような杖が適しているか、リハビリ専門職やケアマネージャーに相談する事をおすすめします。

いろいろな杖の画像はこちら

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支給限度額と高額介護サービス費用

介護サービスにかかった費用の1割を利用者が負担することはもうご存知ですよね。
施設などを利用した場合は食費や日常生活費の負担がある事も前回書きました

それでは、実際に介護保険での介護サービスはどのくらい利用できるでしょうか？
要介護状態区分においてそれぞれに支給限度額があります。

介護サービスに於ける介護保険の支給限度額は、次のようになりす。

在宅介護サービス（居宅サービス）支給限度額は、
要支援１・・・・49,700円
要支援２・・・・104,000円
要介護1〜5・・・・・165,800〜358,300円となります。

通常1割の自己負担ですが同じ月に支払った利用者負担の合計額が高額になって、次の上限額を超えた場合は申請により限度額を超えた分が「高額介護サービス費」として支給されます。

・第1段階：
　生活補助受給者、老齢福祉年金の受給者で世帯全員が住民税が非課　税の場合には15，000円が上限額

・第2段階：
　世帯全体が住民税非課税で合計所得金額及び課税年金収入額の合計　が800，000円以下の方又は老齢福祉年金受給者のかた
　上限額　　15,000円

・第3段階：
　世帯全員が住民税非課税で第2段階に該当しない方
　24,600円が上限

・第4段階：
　第1〜3段階以外の場合は37，200円が上限です。

介護サービスでの自己負担費用は、原則として介護保険支給対象以外のサービス又はその支給月額を超えたものですが、次のものは高額介護サービス費の対象とはなりません。

また、福祉用具購入費の1割負担・住宅改修費の1割負担分、施設サービス費などの食事代や日常生活費などの介護保険給付対象外サービス利用者負担・支給限度額を超える利用者負担等が高額介護サービス費の対象にはなりません。
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介護サービスの利用料金・費用

介護サービスの利用料金は、原則として利用した介護サービス料金の1割を利用者が負担し、9割は介護保険から支払われることになっています。

介護サービスの利用料金は、医療費と違って地方自治体やサービス事業所によっても変わってきますので、介護サービスを利用契約する際に確認しておくことが大切です。

また、例外の費用として、通所介護サービスや短期入所などの施設サービスを利用した際の、食料費・おむつ代や日用品などは給付対象外になりますから、全額自己負担になります。

また介護サービスのうち、施設サービスの利用には、1割の自己負担分以外に、上記と同じように、食費など事故負担金がかかります。

もちろん介護サービスでの介護保険対象外である日用品や理容・美容費用なども全額自己負担費用となります。

しかし、健康保険の高額療養費のように介護保険でも自己負担の上限額が決められており、その内容は、次のようになります。

介護サービスを利用して支払った自己負担額が世帯で合算して
37,200円を越えたときは、「高額介護サービス費」として払い戻しを受けることができます。

なお、上限の37,200円には、
福祉用具の購入費・住宅改修費・施設に於ける食費の自己負担や、保険給付の対象とならない部分の自己負担金額、利用できる上限を超えた分などは含まれません。

低所得者に対する配慮：
施設サービスを利用したときの食費の自己負担や高額介護サービス費の対象となる自己負担の上限が通常よりも低い金額で設定されます。

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介護保険サービスと医療費控除

平成12年4月から介護保険法が施行されましたが、介護保険サービス費用の一部が医療費控除対象の医療費に含まれることになりました。

これは、介護保険法の第7条第5項に規定する居宅介護サービスについては、利用者の主治医の意見をふまえてケアプランを作成して居宅介護サービスが提供されるようになったためです。

対象の介護さービス（居宅介護サービス）

1.対象者：
　「居宅介護サービス計画」で次に掲げる居宅介護サービスのいずれ　　かが含まれている物に基づいて居宅サービスを利用する要介護者　　など

・訪問看護（老人保健法及び医療保険各法の訪問看護費の支給に係わ　る訪問看護を含みます。以下同じ）
・訪問リハビリテーション
・通所リハビリテーション
・居宅療養　管理指導
・短期入所療養介護

2.対象となる居宅サービス
1.に掲げる居宅サービスと併せて利用する次のサービス
・訪問介護（家事援助（調理・洗濯・掃除等の家事の援助）中心型を　除く）
・訪問入浴介護、・通所介護
　★ここで注意として★
1.に掲げる5つの居宅サービスに係わる費用については、1.の対象者要件を満たすか否かに関係なく、利用者の自己負担額全額が医療費控除の対象になります。

3.対象費用の額：
　居宅サービス費に係わる自己負担額（介護保険給付の対象となるも　のに係わる自己負担額に限る）

4.領収書：
　指定居宅サービス事業者が利用者に対して発行する領収書に、医療　費控除の対象額が記載されます。
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介護保険サービス

介護保険について、その種類や使い方について最初の頃に書いたことがありましたが、随分と時間も経ち介護保険制度もいろいろと改正されてきていますので、改めて介護保険サービスの種類や使い方などについて、何回かに分けて情報提供してみようと思います。

今回は、介護保険サービスの種類を簡単に復習して見ます。

介護サービスは、要介護認定を受けた人で（要介護１〜５）
その認定結果の支給限度額の範囲内でどんな介護サービスをどの程度利用するかを決めて、介護サービス計画（ケアプラン）を作成する必要があります。

介護サービス計画は、介護支援専門員が本人や家族の要望、要介護度、心身の状況に応じて作成します。

実際の介護サービスの種類には次のようなものになります。

＜自宅で受ける介護サービス＞
・訪問介護（ホームヘルプサービス）：
　ホームヘルパーが家庭を訪問して、家事などの日常生活の手助けを　行う。

・訪問看護：
　訪問看護ステーションの看護婦などが自宅を訪問して、主治医の指　示に基づきながら病状の観察、入浴や排泄の介助・床ずれの手当な　どを行う。

・訪問入浴：
　入浴が困難な寝たきりの高齢者などの自宅で、移動入浴車などで訪　問し入浴の介助をしてくれるサービス。

・訪問リハビリテーション：
　理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が自宅を訪問して、リハビリ　テーション（機能訓練）を行います。

・居宅療養管理指導：
　医師、歯科医師、薬剤師などが自宅を訪問して、医学的な管理や食　事指導を行います（いわゆる往診）。

＜自宅外に外出して受ける介護サービス＞

・通所介護（デイサービス）：
　デイサービスセンターなどに通い、日常動作の訓練やレクレーショ　ンを行って１日あるいは半日を過ごします。

・通所リハビリテーション：
　介護老人保健施設、病院、診察所などに併設された通所リハビリテ　ーションセンターで、リハビリテーションを受けられる介護サービ　スです。

その他にも短期入所介護サービス、や介護保険施設への入所など、
介護サービスの種類には様々なものがあり、受けた介護サービスの介護費用の1割を支払う事でサービスが受けられます。

また、限度額を超える介護サービスを受けた場合には、全てが自己負担になりますが、日宇用であれば介護サービスは受けられます。
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ちょっと一服しませんか

今巷ではやっている、検定・・・
いろんな検定があるみたいですね！！

私の好きな、ハワイに関しての検定がいくつかあったので
紹介します。
ちょっと一服感覚でどうぞ！！


ハワイの基本　初級検定

ハワイアンになろう検定
ハワイの景色♪画像検定
マニアックハワイ
ハワイ検定♪あなたはバスを利用できますか？
憧れのハワイ語検定06/
ワイキキトロリーを使いこなせ！！
ハワイの画像で島当てクイズ♪
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後期医療 低所得層ほど負担増

後期高齢者医療制度の問題点がまた再確認されました。
国の説明では、低所得者ほど保険料負担が低くなるはずでしたが・・・・
なんだか逆の結果になっているようです。

野党が後期高齢者医療制度の廃止を訴えていますが、どうなるでしょうか？
今までの流れでは、修正して制度存続で決まりでしょうね。

野党の言っている、無駄使いを減らす前に国民の負担を増やすのはおかしい・・
と言うのはそのとおりだと思います。

このままで行くと、介護保険制度もそのうち変わるんでしょうね。
もっと国民の負担を増やすほうに！！
　厚生労働省は4日、国民健康保険（国保）から後期高齢者医療制度（長寿医療制度）へ移行した75歳以上の保険料負担の増減について、実態調査結果を公表した。69％の世帯で保険料負担は減少するものの、負担が下がる世帯の割合は高所得層ほど高く、「一般的な傾向として低所得層は負担減となり、高所得層は負担増となる」との同省の従来の説明とは食い違う結果となった。

　実態調査は、全国の1830市区町村を対象に今年5月に実施。単身世帯や夫婦世帯、子ども夫婦との同居世帯といったモデル世帯で、保険料の負担がどう変化したか、回答を求めた。

　同省は市区町村からの回答を基に、69％の世帯で保険料負担が減少すると推計。所得階層別では、年金収入177万円未満の低所得層の61％で負担が減少し、同177万〜292万円の中所得層では75％、同292万円以上の高所得層は78％それぞれ減少するとした。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080604-00000133-jij-pol


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国民の10人に1人が後期高齢者

後期高齢者医療制度は、このブログでも何回も取り上げています。
政府は、国民医療に比べて、後期高齢者医療制度（長寿医療）の保険料は安いことを主張し続けています。

安いのは安いにしても、今までなかった保険料を新たに徴収することにしたことには変わりありません。

5000万件の宙に浮いた年金記録のことは棚に上げて・・・・・・
と言う感想を持つのは私だけでしょうか？

これから、ますます日本の高齢者率は上昇していくそうですから、
私たちの将来はどうなっていくんでしょうか？

以下、産経ニュースからの引用・・・・・・・・・・
　政府は２０日午前の閣議で平成２０年版高齢社会白書を決定した。７５歳以上の「後期高齢者」は１９年１０月１日現在で１２７０万人と前年より５４万人増加。総人口に占める割合は９・９％と０・４ポイント上昇した。国民の１０人に１人が後期高齢者となり「本格的な高齢社会」に突入したとしている。

　国民から疑問の声が上がっている後期高齢者医療制度（長寿医療制度）に触れ「保険料は平均的には国民健康保険と比べて低い」と主張。その上で「高齢者の医療費を国民全体で支える仕組みだ」と理解を求めた。

　「宙に浮いた」約５０００万件の年金記録問題も取り上げ「３月末までにコンピューター上での名寄せや、１０３０万人へのねんきん特別便の送付を予定通り完了した」と政府の対応ぶりを強調している。

　高齢化の現状では、総務省が発表した推計人口を基に、６５歳以上の高齢者人口は２７４６万人で、前年より８６万人増え過去最高を更新。総人口に占める割合（高齢化率）も２１・５％と０・７ポイント上昇した。

　日本の将来像としては、国立社会保障・人口問題研究所の推計を前年に続いて紹介。平成６７年に総人口が９０００万人を割り込み８９９３万人となり、高齢化率は増加を続け４０・５％に達し、国民の２・５人に１人が高齢者になるとした。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080520-00000915-san-pol


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